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四輪駆動マイクロバスの本領は 悪条件になるほど発揮される

災害という脅威に備えるために新たな発想が生んだ革新的な車

 災害大国・日本。地震、津波、台風、集中豪雨、火山噴火など、その多くは自然による災害です。いつ起こるか予測できない、防ぎようもない自然の脅威。私たちの暮らしは常にその危機と隣り合わせています。
 だからこそ、私たちは日頃からもしもの事態に備えておかなければなりません。近年、震災をはじめ災害が立て続けに発生し、被災地の映像を目にするたび、その重要性を痛感してきました。そこで弊社が着目したのが、マイクロバスです。学校や病院、福祉施設や旅館・ホテルなどの送迎用として広く利用されているマイクロバスを、いざという時に避難の足として活用できないだろうか、と。そのためには起伏の険しい道や、舗装されていない悪路でも走行できる、高い性能が必要です。しかし、現在日本で販売されているものの多くは一般道を走るため二輪駆動ですから、そこまでの性能は備わっていないのです。
 ならば、自分たちの手で作ろう。弊社は長年大型車に特化した修理工場として培ってきた、豊富な経験と高い技術、メーカーからの強い信頼もあります。その全てをもってすれば、必ずできる。そう確信し、開発を決意したのです。

海外メーカー製キットと日本製マイクロバス2つを組み合わせた相乗効果

 かつては日本の大手メーカーも四駆バスを製造していました。が、時代とともに需要が低下し、一度は生産中止となりました。数年前にとあるメーカーより復活はしましたが、主に舗装された雪道や凍結路などを走るためのものです。一方、私どもが理想とするのは、ぬかるんだ道や砂地、瓦礫が散乱するような悪路でも走れる高い走行性を備えた車なのです。しかし、一から開発するには時間も費用もかかりすぎます。二駆のバスを四駆に改良する方法がベストですが、さすがに弊社もそこまでの経験はありません。そう思い悩んでいた時、オーストラリアの「BUS4×4社」が作る四駆キットの存在を知ったのです。

 創業50年以上の歴史がある同社が開発したマイクロバス四輪駆動キットは、起伏の多い地形であるオーストラリアで開発・設計された製品のため、私どもの期待を上回るほどの安全性と快適性を備えています。これを世界的にも認められている高品質の日本製マイクロバスに組み込めば、時間とコストも抑えられるうえ、目指すようなハイスペックのマイクロバスを作り出すことが可能になります。
そこで早速BUS4×4社への交渉を開始、開発事業に乗り出しました。

試行錯誤を繰り返す日々強い信念が実を結ぶ

 BUS4×4社へ何度もコンタクトを試み、ようやくオーストラリア本社への訪問が叶いました。そこで必死に私どもの技術力をアピールし、何とか四駆キットの購入にこぎつけたのです。しかし、いざ始めてみると困難の連続でした。まず、現地で見た同じ日本車にキットを取りつけようとしても、全く合わない。その時に初めて、同じ日本車でも輸出用と国内用では仕様が大きく異なると知りました。また、日本のマイクロバスのようなショートボディの車両は海外には無く、そのままの状態では長すぎてしまうのです。正直、愕然としました。
     それでも、弊社が持てる知識や技術を駆使すれば必ずできると信じていました。そこでこの四駆バス開発を弊社の新規事業として経営革新計画を作成し、2017年12月には県の承認を受けました。そして数年をかけて独自の改良と、あらゆる工夫を施し、ようやく車は完成。
 無事、自動車登録も完了しました。
出来上がった車は、4×4社の社長からも高い称賛を受けました。弊社の技術力が認められたのです。そして2018年12月には日本での総代理店として、契約を結ぶに至りました。

人々の暮らしを守り、支える四駆マイクロバスの可能性

 四駆マイクロバスは、実に多くの可能性を持っています。だからこそ、弊社はこの力を本当に必要とする人たちへと届けたいと考えています。冬場路面が凍結しやすい山間部でも、この四駆マイクロバスであればほぼ問題なく走行できますから、日常は路線バスや送迎バスとして利用し、非常時には避難用車両とすることも可能です。個人のお客様だけではなく、自治体や企業の皆様にも広く活用していただけるものと確信しております。子どもや高齢者、障害を持つ方々など、その暮らしを守り支える手段として、四駆マイクロバスを大いに役立てていただきたい。私どもは心よりそう願っています。

 

会社概要

社名

代表

事業内容

電話

Fax
email
古物商許可
静岡県経営革新計画承認

深澤 昌弘

凄BUS4X4開発事業

平成28年5月事業着手

054-369-2251

054-369-6563
info@bus4x4.co.jp
静岡県公安委員会 古物商許可No.第491130001902
商経第324号 平成26年03月4日
商経第419号 平成29年12月8日

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